DoctorsLIFESTYLEが実施した生成AIアンケート調査により、医師の生成AI利用率が過半数となったことや（vol.2）、特に情報検索における行動変容にもつながっていることが分かりました（vol.3）。調査レポートの最後に医師の皆さまから寄せられたコメントをご紹介します。医師の皆さまの生の声から、生成AI活用におけるメリットやデメリットがより鮮明となりました。

2026年度の税制改正大綱が取りまとめられました。本稿では、その中から、所得税に関する「年収の壁」の引き上げと、住宅ローン減税の延長・内容見直しについて整理します。いずれも医師にとって重要な改正です。

研修医時代の厳しいカンファレンス、先生方も思い出がありませんか？準備に追われて家に帰る時間すら惜しい…と思われた先生方も多いはず。絶対に遅刻できない前夜、先生ならどうしますか？？――本連載では、医師として働いているなかで起きたちょっとおもしろいエピソードや、患者さんや同僚との思い出深い会話など、会員の皆様にエピソードを投稿いただき、マンガにしてお届けしています。

2026年度診療報酬改定では、一般名処方加算を適正化するほか、残薬対策と長期処方・リフィル処方推進に向け処方箋様式を見直す。後発医薬品の供給不足を受け「地域支援・医薬品供給対応体制加算」を新設する一方、現在の後発医薬品の使用率に応じた ...

長時間勤務や厳しい上下関係のイメージが根強く、若手や女性から不人気と言われる外科。しかし、富山大では消化器・腫瘍・総合外科（第二外科）の入局者が急増し、2018年度以降の入局者が計33人と学内トップに躍り出た。現在は教員15人・医員11人の計26人で、うち9人を女性が占める。「体力がないので外科は絶対無理」と話していた女性研修医から、「とにかくすごい外科医になる」と意気込む男性専門医まで、全国から ...

2026年度診療報酬改定では、全国医療情報プラットフォームを実現するための重要な施策となる電子処方箋の普及に向けた施策を盛り込む。残薬・重複投薬のチェックなどの場面での活用が狙いだ。 厚生労働省が、１月28日の中医協総会（会長：小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）で、2026年度診療報酬改定に向けた「個別改定項目」、いわゆる「短冊」で提示した（資料は、 厚生労働省のホームページ ）。

東京大学の藤井輝夫総長は、東大病院の現役教授逮捕をはじめとする一連の不祥事を受け、1月28日に記者会見を行った。これに先立ち、田中栄病院長は27日付で引責辞任した。

東京大学大学院経済学研究科教授の飯塚敏晃氏は、「施策の検証」について言及。「様々な診療報酬改定や施策を講じても、結局医療の質が改善しているのかどうかが、患者や国民には全く分からないという根本的な問題がある。データをしっかりと使って検証することが必要になる」と述べ、この点の明示的な記載を求めた。

四病院団体協議会は1月28日に総合部会を開き、オンライン診療や専攻医のシーリングなどについて議論した。記者会見した日本病院会会長の相澤孝夫氏は「営利企業でもオンラインを活用して診療する仕組みを作ることができるのではないか。あるいは、もともと医療機関が（近くに）なく通院ができない場合の遠隔診療から始まったわけだが、従来の趣旨と違う方向に動いてしまうのではないかという意見が多数出た」と述べた。医療の質 ...

厚生労働省は2026年度診療報酬改定に向け、中医協総会（会長：小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）に生活習慣病管理料1について「原則として、必要な血液検査等を少なくとも6月に1回以上は行うことを要件とする」などの変更を提案した。また、糖尿病の重症化予防を推進する観点から、眼科か歯科を標榜する他の医療機関との連携を行う場合の「眼科医療機関連携加算」と「歯科医療機関連携加算」（いずれも患者1人に年1 ...

厚生労働省は2026年度診療報酬改定に向け、病院機能に関する要件を設定した「急性期病院一般入院基本料」を新設する。「急性期病院Ａ一般入院料」では施設基準に「看護配置7対1」や、「救急用の自動車又は救急医療用ヘリコプターによる搬送件数が、年間で2000件以上であり、かつ、全身麻酔による手術件数が年間で1200件以上」「地域包括医療病棟入院料と地域包括ケア病棟入院料を算定していない」などを求めるととも ...

厚生労働省は1月27日、2025年度補正予算で計上した「医療機関等における賃上げ・物価上昇支援事業」に関する実施要項を都道府県に発出した。賃上げ支援事業は、ベースアップ評価料の算定が条件で、病院は2026年２月１日時点、診療所は2026年3月１日時点で届け出を行っていることが条件だ。ベースアップ評価料の届け出は、病院とは異なり、診療所で伸び悩んでおり、一定の配慮がなされた。